いくらお得？NISA iDeCo 税メリット診断

NISA iDeCo 税メリット診断 課税所得の把握と計算シミュレーションのポイント

あなたの税メリット額を知るために重要な「課税所得」とは

NISAやiDeCoは、老後の資産形成や将来に向けた積立において、非常に強力な税制優遇制度です。多くの方がその名前を聞いたことがあるかもしれません。しかし、「具体的に自分の場合はどれくらいの税金が安くなるのか？」という疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

NISAやiDeCoによる税メリット額は、皆さま一人ひとりの収入や家族構成、利用している控除などによって変動します。特に、iDeCoで得られる「所得控除」のメリットは、ご自身の「課税所得」に大きく左右されます。

この課税所得を正しく理解し、ご自身の状況を診断シミュレーションに反映させることが、具体的な税メリット額を知る上で非常に重要となります。

NISAとiDeCoの税メリットの仕組み

NISA（少額投資非課税制度）とiDeCo（個人型確定拠出年金）には、それぞれ異なる税制優遇の仕組みがあります。

1. NISA（つみたて投資枠・成長投資枠）の税メリット:

   • 運用益の非課税: NISA口座内で投資した金融商品から得られる運用益（売却益や配当金、分配金など）には、通常20.315%かかる税金が一切かかりません。これは、投資金額や運用成果に応じて変動するメリットです。

2. iDeCo（個人型確定拠出年金）の税メリット:

   • 掛金の全額所得控除: 毎月または年間で積み立てる掛金が、全額所得控除の対象となります。これにより、その年の所得税と住民税が軽減されます。
   • 運用益の非課税: iDeCo口座内で投資した金融商品から得られる運用益には税金がかかりません（NISAと同様）。
   • 受取時の税制優遇: 積み立てた資産を受け取る際にも、一定額までは税制上の優遇措置があります。

この中で、特に個人の所得状況に直結し、税メリット額が分かりやすいのがiDeCoの「掛金の所得控除」です。そして、このメリット額を計算する上で不可欠なのが「課税所得」の金額となります。

税メリット計算の基礎：あなたの「課税所得」を知る

所得税や住民税は、収入そのものにかかるのではなく、「課税所得」に対して税率をかけて計算されます。

課税所得は、年収から、給与所得控除（会社員の場合に収入に応じて定められている概算控除）や様々な所得控除（社会保険料控除、生命保険料控除、配偶者控除、扶養控除、医療費控除など）を差し引いた金額です。

収入 − 給与所得控除 − 各種所得控除 ＝ 課税所得

皆さまがお勤めの会社で行われる年末調整の結果として発行される「給与所得の源泉徴収票」には、この「給与所得控除後の金額」や「所得控除の額の合計額」、そして「課税される所得金額（＝課税所得）」が記載されています。ご自身の源泉徴収票をご確認いただくと、課税所得の目安を把握できます。

課税所得が税メリット額にどう影響するか

iDeCoの掛金は、この「各種所得控除」の一つ、「小規模企業共済等掛金控除」として全額が課税所得から差し引かれます。

税金の軽減額は、「iDeCoの年間掛金合計額 × 所得税率」 および 「iDeCoの年間掛金合計額 × 住民税率（原則10%）」 で計算されます。

ここで重要なのが「所得税率」です。日本の所得税は累進課税制度を採用しており、課税所得が多い人ほど税率が高くなります。

例えば、iDeCoで年間24万円（月2万円）を積み立てた場合を考えてみましょう。

• 例1：課税所得が300万円の方

  • 所得税率：10%
  • 住民税率：10%
  • 税軽減額イメージ：24万円 × 10%（所得税） + 24万円 × 10%（住民税） ＝ 2.4万円 + 2.4万円 ＝ 4.8万円/年

• 例2：課税所得が600万円の方

  • 所得税率：20%
  • 住民税率：10%
  • 税軽減額イメージ：24万円 × 20%（所得税） + 24万円 × 10%（住民税） ＝ 4.8万円 + 2.4万円 ＝ 7.2万円/年

このように、同じ掛金であっても、課税所得が異なると適用される所得税率が変わるため、税メリット額も大きく変動します。課税所得が高い方ほど、iDeCoの所得控除による税軽減効果は高くなる傾向があります。

診断シミュレーションを正確に行うためのポイント

「いくらお得？NISA iDeCo 税メリット診断」のようなツールをご利用いただく際は、ご自身の正確な税メリット額を算出するために、課税所得に関連する情報を入力することが重要です。

具体的には、年収はもちろんですが、給与所得控除後の金額、あるいはご自身の「課税所得」の金額が分かると、より精緻な計算が可能になります。源泉徴収票を確認いただくか、おおよその課税所得を計算してみることをお勧めします。

また、NISAの運用益非課税メリットは、将来の運用成果によって変動するため、診断では一定の利回りを仮定して計算されることが一般的です。この点も理解しておくと、シミュレーション結果をより正確に把握できるでしょう。

税制優遇制度は、所得税法や租税特別措置法といった国の法律に基づいて定められています。NISAやiDeCoの税メリットも、これらの法律で認められている制度です。ご自身の状況に合わせてこれらの制度を活用することで、資産形成を効率的に進めることができます。

まとめ

NISAの運用益非課税、そしてiDeCoの掛金所得控除と運用益非課税は、資産形成における強力な味方です。特にiDeCoの所得控除による税メリット額は、ご自身の「課税所得」によって大きく変わります。

ご自身の課税所得の目安を把握し、診断シミュレーションツールを利用することで、具体的な税メリット額を知ることができます。これは、ご自身の資産形成計画を立てる上で非常に役立つ情報となるでしょう。

ご自身の正確な税メリット額を知る第一歩として、診断ツールの活用をご検討ください。

※本記事の税に関する記述は、2024年〇月現在の税法に基づいた一般的な解説です。税制は変更される可能性があります。また、個別の税務状況については、税理士などの専門家にご確認ください。